Published 30 Sep 2024

【注目のスタートアップ: 株式会社TechnoBlood eSports】ゲーム・ライブ配信を介してZ世代へリーチできるプラットフォーム 「StreamPot」ストリーマー登録者数が1500人を突破!

【注目のスタートアップ: 株式会社TechnoBlood eSports】ゲーム・ライブ配信を介してZ世代へリーチできるプラットフォーム 「StreamPot」ストリーマー登録者数が1500人を突破!

株式会社TechnoBlood eSports(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 森島健文)は、当社が運営するライブ配信スポンサーシッププラットフォーム「StreamPot」へ登録しているストリーマー数が1500人を突破したことをお知らせいたします。

■「StreamPot」とは

ストリーマーとスポンサーをつなぐスポンサーシッププラットフォームです。

ストリーマーたちは情熱を追求しながら収益を得ることができ、スポンサーはZ世代へのリーチを実現することができます。

※Twitch・YouTubeに対応

▶公式サイト:https://www.streampot.net

▶公式X(旧Twitter):https://twitter.com/StreamPot_JP


■新たなマーケティング手法をを検討している企業へのメリット

ゲーム配信コンテンツはZ世代を中心に高い人気を誇っておりますが、一方でその視聴者層は「テレビを視聴しない」「広告ブロッカーを使用している」といった方も多く、コマーシャルやWEB広告経由でのアプローチが難しい一面があります。

「StreamPot」は本プラットフォームでのスポンサードを通じて、そんな到達することが難しいZ世代へリーチすることが可能です。

配信の視聴体験を妨げない、ゲームの世界に合う魅力的なアートワークでアプローチすることにより、ゲームコミュニティからの好感度を上げることができます。


■ストリーマー(ライブ配信者)へのメリット

「StreamPot」はストリーマー(ライブ配信社)のライブ配信の収益化を支援します。

視聴者の規模に関わらず、数ステップの簡単な設定で配信を収益化することが可能です。

ストリーマーはスポンサーを選ぶことができ、アートワークは視聴者の邪魔にならないので、配信活動が制限されることはありません。


■StreamPotの実績

StreamPotはポーランドのスタートアップ「inStreamly」と当社の業務提携により、2023年7月にスタートしたサービスであり、同様のサービスはヨーロッパおよび欧米ではすでに豊富な実績があります。

ポーランドではすでに20,000人以上のライブ配信者がサービスを利用しており、それを支援するスポンサーはNetflix、マクドナルド、Red Bull など、グローバル企業多数利用しています。

日本においても、サービス開始依頼、Wargaming、menu、Pixio(ゲーミングモニター)などが利用しており、今後、海外で既に利用しているナショナルクライアント含め多くの企業にご利用いただけるよう、サービスの向上、認知拡大に努めてまいります。


■TechnoBlood eSportsについて

TechnoBlood eSportsは「世界中の人々に夢と感動を与えるグローバルeスポーツ企業になる」をビジョンに掲げ、テクノブラッドのeスポーツ事業とオンラインゲーム、エンタテインメントコンテンツに関わるメンバーにより 2021年4月に設立されました。これまで培ったeスポーツ事業の実績・ノウハウをもとに、日本発のグローバルなeスポーツ展開を図り、日本のeスポーツ市場の発展に寄与してまいります。


【当社の主な事業】

■eスポーツ事業

●eスポーツ大会の企画・運営

 分社以前より行なっており、4,500件以上の大会屋イベントのサポート実績があります。直近では、「東京eスポーツフェスタ」、京王電鉄主催の「KEIO CUP」などを行なっています。

●eスポーツ施設の開業・運営支援

 分社以前から行なっているネットカフェ支援とeスポーツのノウハウを合わせて、eスポーツ施設の立ち上げから、開業後の運営までワンストップで支援しています。これまで15件以上の立ち上げを支援しており、JR東日本や京王電鉄と施設を共同運営しています。


■ライブマーケティング事業

 上記の「StreamPot」に加え、新たな取り組みとして株式会社セント・フォースと提携し「セント・フォース ゲーム部」の活動を支援しています。

■エディテイメント事業

 JR東日本、京王電鉄などと共同運営するeスポーツ施設において、子供向けのプログラミング教室や、eスポーツを取り入れたフリースクールの運営を行なっています。

■ゲーム開発ソリューション事業

 ゲームメーカー、開発事業社に対し、チート対策ツールやゲーム開発に関わるソリューションの販売を行なっています。ゲームのセキュリティソリューションにおいては、日本でN0.1のシェアを獲得しています。